2017年5月17日水曜日

17018  人の脳は障害を受けるとどう変わるか ジム塚越氏

17018

 

人の脳は障害を受けるとどう変わるか ジム塚越氏
 
小生の敬愛する友人ジム塚越さんの奥様が病気になりました。看病をしながらその理由を知りたいというジムさんの様々な努力は、凡人の亭主の域をこえています。更にそれを他の人に役立てたいと記述し発信してくれ、この小文への掲載を快諾して頂けましたので、一部は省略して掲載します。

(なお婦人は血栓により左脳に障害をうけ話すことができず、右半身が不自由ですが、来訪者の認識はできる状態です。短期記憶は喪失しますが、長期の記憶は維持しています。)

『先日、昼食が11時過ぎにあり、本人は何時もの通り食事後の仮眠を取っていたのですが、12時頃に目覚めて、昼ごはんが未だだと訴えたことがあります。家内は壁の時計で食事の時刻を判断しているようで、時計を指して訴えを繰り返します。半時間ほど前に食事を終えたのを忘れちゃったのか、と伝えると、アーそうだった、と納得顔。時計からの情報が食事の記憶をオーバーライドしてしまうことから起きる現象のようです。

同じような珍事が時折起きることから、脳の知識を得ようと代表的な教科書を数冊手に入れました。脳の解明は最近になって急速に進化しています。そのために手元の40年前の英和辞典では役に立たず辞書も買い替えました。

まだ半分ほどを読み終えた段階ですが、脳の機能の複雑さとその精緻なことに驚かされます。人工知能が人を超えるとしきりに話題になりますが、それは人手を要する繰り返し作業や、一定のルールや定石が存在する場合で、前例のない事象や事前に学習をすることのないまったく新たな局面に際して、脳の反応を人工的に再現するのは近い将来には不可能に思われます。

ただ、脳の働きは膨大な電気信号の交換と化学変化によるもので、今後の解明が進むと人間がその知識を悪用して人の脳を左右する悪事が起きる恐れがあります。インターネット上でのハッキングが現代の悩みですが、人の脳が外部からの働き掛け(既に存在する麻薬作用のような薬品などの投入だけでなく、磁場の操作で脳を誤操作するハッカーの出現など)によって想定外の事態が起きる可能性がないか。産業界や金融界、あるいは政府の中枢にいる要人が知らず知らずに洗脳され、重大局面に際して誤まった判断をしてしまう。ミステリー小説の筋書きが現実の世界に出現する?

 これまでに得た知識からいくつかを紹介します。

男女では脳にも相違があります;

男女同権は人権擁護の上からは当然のことですが、どの分野でも男女を同等に扱うのは脳の機能からみれば理に適っていないことになります。一方、同性愛者の脳はそうでない者の脳との間に明確な差異があり、同性愛が脳の違いから出ていることを示唆しています。因みに女性の脳ミソは男性の10%増しだそうで、語学でも洋の東西を問わず女性の脳がより優れて対応するとされています。ただし脳の大きさとIQは比例関係にはないそうです。

光速と音速ではその差は比較になりません。ところが、人の脳では目で見て脳が行動を起こすように筋肉に信号を送るのと耳から脳を経由して同じように筋肉に信号を送り届けるのに要する時間に差があり、後者の方がわずかに早いことが明らかにされています。スポーツのスタートには、点滅する信号ではなくピストルによる号砲が採用されているのはそのためです。何分の一秒を競う100メートルレースではスタート・ダッシュの違いによって大差が生まれることになります。

幼児期の言葉の訓練;

バイリンガルと単一言語を使用する人たちの脳にも両者の間に相違があります。脳に変化を来たさないと外国語を駆使できないことになります。幼児の段階でそのように脳に変化をもたらす幼少時の外国語教育の効果は否定できないようです。もっとも成人してからも脳に変化を刻むための訓練をすれば外国語がマスター可能となります。このことから、新聞宣伝に現れるような短期間での外国語修得は疑問視せざるを得ません。また聞き流すだけで英語がスラスラの例も、それだけで脳に変化を刻みこむことは無理と考えられ誇大宣伝の可能性があります。

食器に食事が盛られた場面で満たされたコーヒー・カップを持ち上げるシーンと、空になった食器を前に同じく空になったコーヒー・カップを持ち上げる行為では、何等の注意書きや付言が無くとも、脳は前者ではコーヒーを飲む、後者では食事の後始末の行為と自動的に区別して認識します。単純な行為ですが背後には複雑な判断が働いていることになります。人工知能ではロボットが飲む代わりにカップを洗い場に移してしまう、あるいは空のカップを持ったまま飲む行為を繰り返すことにならないか?

高齢者の健康のために

高齢者と運動の関係。60歳以降のシニアを対象に行なった実験では、6ヶ月間にエアロビックやストレッチ体操を続けた者とそうでない者との間では脳の容積に差が生まれ、適度な運動は老化現象の進化を遅らせる効果があることが証明されています。運動の効果は世間で理解されている筋肉の維持だけではないことになります。特にアエロビック・エクササイズに顕著な効果があるそうです。 

左利きの人と右利きでは脳にも微妙な相違があります。しかし、野球では左利きが多いのにゴルフでは数少ないのは何故か? これまでの教科書では解答が見当たりません。(略)

ジムさんの最近の米国政治へのコメント

1935年から1980年の間には、米国民の最低から数えて90%が総所得の70%を手にし、トップ10%が得た所得は30に過ぎなかった。ところが、1980年から2015年の間では、その間に伸びた所得の100%を上位10%が手にし、90%の取り分は零%だったそうです(注)。 この結果は既承の通りで、今やトップの10%が70%以上の所得を占めます。ギッチョの大統領の出現と米国の所得配分との間に奇妙な相関関係が見られる。ギッチョの大統領が寄与したからか?

(注)マサチューセッツ州選出民主党上院議員Elizabeth Warrenの近著「This Fight Is Our Fight」からの引用。著者はオクラホマ州の中産階級に生まれ、教師を経てハーバード大法律教授から上院議員に。共和党に対しては当然のことながら痛烈な批判を繰り返しているが、民主党所属でありながら従来の民主党政策や官僚主義にも批判的。

トランプの迷走が続くと、変化を期待してトランプに票を投じた層が転じ、更に浮動票の中核である保守左派、リベラル右派を抱き込めば、同議員が2020年の大統領選挙で最有力の候補に浮かび上がる可能性がある。)   

編者追記;

16010ー追1にて取り上げた同じマサチューセッツ州出身者でウォレン議員とならぶセス・モールトン民主党議員も注目です。軍役の経験者でありながらガンコントロールを主張する。国家セキュリティーに関し発言で影響力を高めています。世界の地政学的な混沌が続けば、2020年選挙に出馬する可能性を秘めているように感じます。    
 

2017年5月16日火曜日

16030・ 仕事(職務)機能と付加価値(15223-1に追加 )



16030

仕事(職務)機能と付加価値
日本では大卒は4月入社で、基本給は25万円とか、理系は27万円と決めているが、これは世界でも民主主義・自由経済とはかけ離れたもの。計画経済の社会主義の国だったなごりである。だから易しい仕事や入社して1週間でできるようになる仕事なら、米国では月給2000ドルでも高いし、
高卒でもそんな仕事はさけたいのだ。どんどん習得するにつれて価値があがる仕事に移りたいから、仕事のプロセスもそうした希望にあわせて分配されている。

付加価値とはあなたの仕事で増えた価値
 
付加価値は個々の社員にとっては総給与額の1.5~2.0+倍の粗利をかせいで会社に貢献する業務の価値をいう。つまりは自社の製造部での製品であれ、他社からの製品の原価であれ、人件費の他に仕入れコスト、設備費、事務所代などが小計され、売り上(仕入れ)原価の何パーセントかが売り上げ利益率として加えられ、それでおおよそ2倍になっている。(税込み額の1.25~1.3倍は健康保険や年金、事務所経費などの割りがけが加算されるのをお忘れなく)

業種による給与差、職種による差があるが、米国では会社の規模により、また意外にも学歴により地位が決まる傾向があるが、業績によって桁違いな報酬もある。

その要素は、業種の抱える変動リスク、頭痛度(どれほど自立心の強い従業員か、そうでないか、計画達成度の高い社員か低いか)、管理能力などで決まっている。
部下の多い組織はそれだけ頭痛度も高いから、大会社に入ったと喜んでばかりはいられない。若手の目安に給与をバクッと比較してみたい。
                  
給与と付加価値は違うが、最終的には消費者や顧客に販売された商品やサービスの中に含まれている。その総額から仕入れコストや社内の経費を引き税引き前の利益をえて、それを従業員数で割ったものが、1人当たりの付加価値といえる。

日米での違い。これを目安にバクッと覚えておいてください。
 
クラス・役職
機能
付加価値/給与(米)
地位・英語
特定事務員  
事実を正確に記録・伝達 
単価計算他   
入社3~6ヶ月、試用期間(新卒レベル)
 $2500~3000
Associate
一般事務員  
指示による売り価格、受発注手続き、仕入れ手続き、価格の差を認識し付  加、営利業務
2~5年
 $3000~5000
Staff, Sr. Associate
経理職  
入金、請求、支払い、管理など
同上
Accounting staff
残業代  
上述の業務は管理職にならぬ限り残業代がつく;
日本は時給換算の125%、米国150%但し週40時間を越える基本給に対し
Overtime
クレーム処理班
顧客関係を維持しつつ、適正な解決策でまとめうる。 
違法と合法の境界を知る 
(永年の業務経験者)
5~7年
 $5000~7000
Customer Business
管理職
人材を生かし、人件費の2倍の利益を生む業務開発、
顧客、購入先開発、 

 $7000~10000
ManagerOperation 
マーケッティング
管理機能に加え、
戦略的に議論を展開し、
データで顧客に正当化でき、新事業を取り込める
同上+
Marketing Mgr
経営者
相手の立場での正当化が自社の利益に繋がる思考と説得力をもつ。社員のモチベートに秀でる。
  $10,000+
利益をシェア
大会社では2倍か
EVP
Board Director


 

16020/15223-(2)加筆 大学と短大のありかたについて


16020・  15223-(2)加筆


大学と短大のありかたについて;(4大卒より短大が必要)
  15221ー(3)を参照ください。15173つまらない仕事、またすでに現場と本社の間のギャップを指摘した(フォント・着色編者)

『大学はどのような人材を養成すべきか、が日本では繰り返し議論されています。去る527日付日経新聞に、大学をグローバル人材を育てる「G型」と、ローカル人材を育てる「L型」に分け、大多数のL型大学は職業訓練校化すべきという論が紹介されていました。

これは昨秋に文部科学省の有識者懇談会に、経営共創基盤の富山和彦最高経営責任者が提言し大きな反響を呼んだと報告されています

今回はこれを考えてみました。
このG型大学とは、グローバルで通用する極めて高度なプロフェッショナル人材を育成し、他方、L型大学は生産性向上に資するスキル保持者を育成、とあります。富山氏の補足説明として経済学部の例が引き合いに出されています。     
「経済学部はどの大学でも基本的にはエコノミスト養成的なカリキュラムになっているが、卒業生の99%は普通のビジネスマンになり、全く役に立たない。

経済学部で実学として教えるべきなのは簿記・会計だが、現実には東大の卒業生でもできないのが非常に多い」、「簿記・会計は企業を分析するときの最も基礎的な言語で、身につけなければ企業の分析はできない。    
他の分野も同様で、プログラミングの基本的な構造を知らないと、コンピューターの世界でものを考えることはできない」とあります。   
そして、「G型大学は全国に10校で十分、その他はL型ないしは、米カリフォルニア工科大のように一部の研究領域に特化したグローバルニッチ型を目指した方がいい」としています。

経済学部卒(経済原論専攻)で会計士業を営む小生の体験からひと言を。    
米国には会計士養成学部とも呼ぶべき会計学部が存在します。すべて4年制で、教養科目も含まれるものの、目的は卒業後に会計士試験に合格することにあり、まさに実学コースです(米国の会計士資格は日本の会計士と税理士双方を含める)。
これまでに接した多くの会計士はこの会計学部の卒業生ですが、気になるのは視野が狭いこと、Howには秀でているものの、WhyWhatへの関心が薄いことです。

金融危機に際しても、財務諸表の分析には能力を発揮するものの、何故に危機に陥ったかという事象の分析に関心を抱く者は周囲にはほとんどいませんでした。
これが一部のウォールストリートのエリートの暴走を許す背景になっています。経済活動とは金稼ぎと金勘定の世界という短絡的な思想の持主を生むのはこのような視野の狭さから出たことといえるでしょう。

変革は現状を思い切って否定することから生まれるもので、富山案もそこが目的なのでしょうが、日米を比較して奇異に映るのが、改革へのアプローチの違いです。富山氏の主張のような、国が制度として上から改革を押し付けるというアプローチには、大学内部からの改革・変革は期待できないという、上から見下した視線が見えます。  
先日には文部科学省が人文社会科学系の学部の廃止・分野転換をすすめる通知を出しています。これも同じアプローチの仕方です。日本以上に大学が林立する米国ですが、ホワイトハウスが大学改革を唱えるシーンは出現しません。

市場が変化を遂げ、大学への期待と提供する人材との間に大きな乖離が生じれば、その大学の存在基盤が揺らぐのは、需要と供給で成り立つ市場原理から当然のことで、大学運営の当事者が先ず体感することです。有識者懇談会や文部官僚がそれを大学当事者よりもより強く感じているということなのか。対応するのは当事者であり、対応できない学校が市場から消え去るのはやむを得ないことでしょう。   
具体的な改革は当事者に任せ、有識者や官庁はそのような市場原理が機能するための規制排除や、各校が切磋琢磨をする制度の実現を提言すべきなのでは。
景気の回復で米国内の一部には人手不足が見られます。   
最近の報道による人不足が顕著な業種は次の順になっています。   

Skilled Trades (大工、佐官、配管、自動車修理、電気工事従事者など)   
Drivers    運転手
Teachers   教師
Sales Rep (実績セールスマン会社担当者)  
Secretaries, Administrative Assistants, Office Staff
Management (中間管理職)   
Nurses     看護婦
Technician (コンピューター技能者など)
Accounting & Finance Staff 会計士・資金担当
Engineers  技術者

 勤務地や環境にこだわらなければその日から給与を手にすることができる職がゴロゴロしているともいえます。大工の全米平均賃金は年65,000ドルで、時給に換算すれば30ドル強。マクドナルドの従業員が低賃金で生活が成り立たないと抗議する直ぐ脇に、人手不足筆頭のこの高給職場が存在する奇妙なミスマッチが今日の米国の姿です。
 
これらの求人難の職場のうち、免許の有無から大学卒を必要とするのは、教師や看護士、会計士などごく限られ、求人側が求めるのは、卒業免状ではなくそれぞれの職に必要な知識・技能ということになり、このような市場のニーズだけを考慮すれば大学は不要で、専門学校を数多く設けるべきでしょう。

 それにもかかわらず大学が存続するのは、求められるのは、4年間に身に着ける技能ではなく、中等教育ではカバーしない深い教養・一般知識だということになります。次回は大学在学中に取得する知識・技能とはどの程度のものなのかを考えてみます。』

2017年5月11日木曜日

17015(16029-追加1 )

日本は自主防衛を避けられない

少し古いが2月13日の北のミサイル実験の成功で、日本が射程距離に入り、3月には同時に4発、内の3発が成功している。だが不正確だとかえって危ないともいわれる。            中距離のいつでもどこからでも発射できる固形燃料だと、潜水艦からも自由に打ち込める新段階には入った。 北は優位になった現状を死守すると考えるから、米国との商売で経済を維持したいから、中国は対応した懐柔策を続けられず、石油を止めるくらいまでやるだろう。

韓国はリーダーが交代し、親北な、そのくせ日本には叩かれないと安心した抗日の看板で、軟弱なまま北にすり寄り、米国の抑止がきかねば、万一にも北に占領されれば、半島は北の計画の核武装をした独裁政権が誕生する。北が核を使えないなら幸いだが、核化時間の問題だろう

これから北が半島を支配しやすい状況が進めば、命がけで自国を守るつもりがあるかは、 韓国だけに留まらず、沖縄列島にも影響を与えるから、日本は自主防衛はせざるを得ないだろう
日本にはスパイ防止法もなく、国民か外国人か、その住居掌握など(在庫)管理知識にも欠けるから、民間の知見をいれなければ受け入れは不適当であろう。                        難民としての半島人は嫌悪と敵意の教育や政策を示し続けてきており、竹島と領土も侵略し続けてきたゆえ拒否するしかない。                       できればインドネシアなど多数の島をもつ国の1つに集中させて、アセアン諸国と期間を決め共同管理すべきであろう。 
 
後藤新平の時代の手法に習い、武装した自衛官が見張る離島での病菌の検査や武装は解除し、一定期間は収容するのが経済的でもあろう。ヨルダンの難民キャンプのレベルの生活とするのも方法であろうか。要注意なのは、国税でとなると人の金で、慈悲ぶかさを競い合う無責任な議員が多いから、氷のように覚めた合理性だけで処理すべきと思う。
(写真;今年3月に北朝鮮が実施したミサイル発射実験とされる)画像(韓国国防部は失敗したと推測) 

KCNA/REUTERS   どんなに写真を小さくしても危険は減らない

 軍事専門家でない私が心配するのは、すでにいつ戦争が始まってもおかしくないと観察している米国の専門家がいて、何の根拠もなく、それでも、それを見てみないフリをすれば危険は通り過ぎるわけではないということを警告したいのだ北が南を占領する可能性のほうが高いか低いか、その間、何も手を打たないで安心かということである。

【参考記事】北朝鮮ミサイル攻撃を警戒、日本で核シェルターの需要が急増
From Foreign Policy Magazine[2017年5月2&9日号掲載]
『全ては危険な空想だ。現実は違う。トランプ政権は訳が分からずに結局はオバマ政権やブッシュ政権が依拠したのと同じ戦略にすがり、新しい服を着せているだけだ。こんなアプローチの行き着くところは絶望的な麻痺状態、つまり戦略的な奇跡を忍耐強く待つことだ。
それでもハッキングの夢を見続ければ、しばらくは絶望のどん底に落ちないでいられる。北朝鮮のミサイル発射実験の失敗は拡大し続ける軍事的脅威の「生みの苦しみ」ではなく、アメリカの力や知恵、それに優れたテクノロジーの証しなのだと想像することができる。
「ハッキングによって、北朝鮮のミサイルの脅威を阻止することができる」――そう信じるアメリカ人は、見たくない現実から目を背けている。失敗しているのは北のミサイルではない、アメリカの政策だ。』

 和平攻勢『日本を追いつめるな』(仮題)は旅行客に配布
 
防衛費はとりあえずは反撃するミサイルぐらいは数百は必要だろうから、1発1億円としても数百億円、それを移動可能な山脈のトンネルで行うか、車両からか、潜水艦からかは専門家に任せるとしよう。防衛のための5兆の予算は、8兆から10兆になるのは覚悟するほかなかろう。
 
とりあえず出版物なら安くて半年もあればできるから、中国語や韓国語での、明治以降の日本の歴史と日本の行った文化・教育・経済での貢献や南京事件での写真の変造や転用、慰安婦問題での捏造された”強制”などをわかりやすく説明した本(パンフ)のホテルへの配布であろう
これはミサイル代金1発分の10分の1以下でできるから、持ち帰りやすくすれば、少しずつ浸透するはずだ。
  • 米国・英国・ドイツなどの教科書の1ページ分くらいを索引の近くに加えれば説得力が増すはずだ。
  • 英語・中・韓・日本ごで簡単にまとめたものなら、アセアン他の旅行者も持って帰るはずだ。
  • 北の核実験やミサイル実験の実例や写真もつけて、中韓北・平和日本のの軍事予算の比較資料や、現状も示すことだ。
  • 中国の建国1949年以来の周辺国との紛争の歴史1リスト、韓国のベトナム参戦などと比較すれば人目で日本の70年との比較になるはずだ。
下の引用はよく書かれた内容なので、そのまま引用させていただく。     

ワシントンとしては、近未来の北朝鮮を、アメリカ、中国、ロシア   
の3ヵ国による信託統治にしようと考えている。(ラッセル次官補)  

2017年3月5日 日曜日
アメリカが進める金正恩政権「転覆計画」の全貌 正男暗殺の引き金はこれだった 2月27日 現代ビジネス 
従わない者は兄でも殺す――弾道ミサイル発射に続いて世界を震撼させた金正恩。米朝戦争はすでに始まっている
極秘来日していたアメリカ高官   
 「残念のひと言です。北朝鮮のことを、あれほど率直に語ってくれる人はいませんでした。それが、こんなことになるなんて……」    
沈痛な面持ちで語るのは、かつて金正男(享年45) に7時間インタビューし、計150通もメールをやりとりした「金正男の友人」五味洋治東京新聞編集委員である。

 「彼が5年前から暗殺対象になっていたという報道もありましたが、北朝鮮にとって脅威ではなかったはずで、金正恩は自己の政権に相当強い危機感を抱いているからこそ、過激な行動に走ったのでしょう。しかしこのような暴挙によって、北朝鮮情勢は、ますます不安定になっていくはずです」(五味氏)  

 2月13日朝、マレーシアのクアラルンプール空港のチケット・カウンターに並んでいた金正男が暗殺された。故・金正日総書記の長男で、金正恩委員長(33歳)の異母兄である。 2人の若い女性が、金正男に突然近づき、毒物を浸した布で顔を覆い、毒殺したのだった。金正男は近くの病院に搬送される途中で死亡した。
まさに世界が驚愕した暗殺劇。金正恩委員長は、なぜ血のつながった異母兄を、かくも残忍な手段で葬り去ってしまったのか――。    

 話はいまから2ヵ月ほど前、トランプ政権誕生を控えた昨年12月17日に遡る。この日、アメリカ国務省でアジア地域を担当するダニエル・ラッセル東アジア太平洋担当国務次官補が、ひっそりと来日した。
現在63歳のラッセル次官補は、アメリカの東アジア外交のキーパーソンである。日本と韓国のアメリカ大使館での勤務が長く、'93年から'94年にかけてアメリカが北朝鮮を空爆する一歩手前まで行った核危機の際には、現場責任者だった。

オバマ政権では国家安全保障会議(NSC)のアジア上級部長を務め、一貫して北朝鮮を担当してきた。トランプ政権が始動するや、ケリー国務長官以下、国務省の幹部は軒並み去っていったが、ラッセル次官補だけは留任している。 実はラッセル次官補が来日した目的は、翌月のトランプ政権発足を前に、今後のアメリカの対北朝鮮政策について、日本政府に説明するためだった。    
ラッセル次官補は、日本政府の高官たちを前に、まずは直近の韓国政界の話題から入った。    
「いま起こっている朴槿恵大統領のスキャンダルは、ワシントンとして、もうこれ以上、我慢ならなかった。だから、いろいろと後押しした。

 朴槿恵大統領の長年の友人で逮捕された崔順実は、北朝鮮出身者の娘だ。彼女は密かに北朝鮮と通じていた。このままでは、韓国が国家的な危機に陥るところだったのだ……」
日本政府にしてみれば、韓国政界の混乱に北朝鮮が「関与」していたというのは、初めて耳にする話だった。

「金正恩の暴発を許さない」
 ラッセル次官補は、本題の北朝鮮問題に入るや、さらに語気を強めた。
「トランプ政権になっても、オバマ政権時代の対北朝鮮政策は引き継がれる。いや、さらに一歩踏み込んだ政策を取ると、日本には覚悟してもらいたい。

 周知のように、ワシントンがいくらプレッシャーをかけても、金正恩政権は、核及びミサイル開発をストップしない。それどころか、今年は核実験を2回、ミサイル実験を23回も強行した。その結果、北朝鮮の軍事能力は、もはやワシントンが看過できないレベルまで達してしまった。

 それに対して、北朝鮮の抑止力になるべき韓国は、経済力でははるかに北朝鮮を上回っているのに、まるで抑止力になっていない。それどころか政治的混乱が当分の間、続くだろう」
 日本側は、ラッセル次官補の言葉を、じっと聞き入っていた。
 そんな中、ラッセル次官補は、核心の問題に言及した。
 「ワシントンとしては、近未来の北朝鮮を、アメリカ、中国、ロシアの3ヵ国による信託統治にしようと考えている。
このままでは近い将来、必ずや金正恩が暴発するだろう。そのため金正恩が暴発する前に、こちらから行動に出なければならないのだ」

 信託統治――1945年8月15日に日本が無条件降伏し、それまで35年にわたる植民地支配を終焉させた後、アメリカとソ連は、朝鮮半島を両国の共同管理下に置こうとした。それが信託統治である。だが、米ソの交渉は決裂し、朝鮮半島の南北が、それぞれ独立を宣言。1950年に朝鮮戦争が勃発した。
 それをアメリカは、第二次世界大戦後の原点に、北朝鮮を戻そうというのである。
中国にしてもアメリカにしても北朝鮮を解体するのは簡単だろうが、あと始末がやっかいになる。北が南をのっとる方が、その逆よりはやさしいかも知れぬが、いまの日本の国会では、よいほうには向かいそうにみえない。金正恩もこのような動きを察知して金正男を殺害したのだろう。

当面は米中露の三国による国連統治とするのが無難だという意見がきこえるが、半島の核を向けられたら日本は金だけ出し続けるはめになる。数兆円になる国防費を倍増やした方が安いかもしれない。

**********
私の終戦には開戦準備はないだが平和国日本をどう守るのか
中距離弾道ミサイル「ムスダン」
気になるのは最近の日本は、先の76年前の1940年頃に時計をまき戻したような状況にあることだ。幸いなことに軍隊に支配されていないが、自由な判断でものが言える社会ではない点が気がかりである。主要な新聞や報道が親中派にかたより過ぎなのだ。

理由の1つは、メディアの中国に関する報道が横並びになり、それぞれの個性ある報道が減っているように見えることにある。むろん腫れ物にさわるような気のつかいようだ。それが平和に結びつくと信じるかのごとく、原発と戦争の恐ろしさを訴えている。だが中国の領土侵入は着実にレベルを上げており、日本政府は非難のレベルを上げている。   

要するに日本には軍事政権による支配がなくても、相手が軍に支配され(あるいはそう見せかけていたら)戦争になりうるから、侵略しても意味がない状況を作るしかない見えるのだ。   

だが専守防衛だけでは難しくなった;     
img_1北が核ミサイルを持ち、しかも固形燃料になり、いつでもどこからでも、潜水艦から発射できる進化が立証されたからだ。       

既にご存知の人も多いかも知れないが、少し安心できる話は、日本にも戦略や防衛の専門家がおられ、かなり前から気づかされていたことである。
日本の領海を守るには、それほどの巨大な予算は要らない素晴らしい方法がある。  それは既に尖閣諸島を含む西北太平洋の日本の領海は津波 
・地震を探知できるネットが海底に作られているここに機雷をつければかなり有効な防衛網にみえるのだ。  

津波・地震探知ネットは海底にあるが、上を通る船舶の駆動装置(エンジンや蒸気船の原子力潜水艦や戦艦)の振動・周波数ほかのデータを集められている。そこに各種の魚雷やその他の破壊装置を取り付けてあれば、船舶を撃沈できるのだということ。
(図は引用;余命3年;東北太平洋海底ケーブル網archives/37630121.html)
何度か切断する試みもあったようだが、ネットのおかげで生き延びている。        
前ブログでも述べたが、憲法改正を何でも反対する人たちは、というよりは誰にでも言えるが、国防と聞いただけで条件反射で『反対』という人は、好きな記事しかを読まないから、同じことを繰り返すのだ。80年前と違い首相の命をテロやクーデターから守り、報道機関を乗っ取られなければ、侵略してきたら機雷で沈めるようにすればよい。            更に下記の3~4項目をきちんと確立すれば、国防はかなりでき、9条などは関係なく守りはミサイルだけ心配すればよくなるだろう。むろん憲法は改正すべき部分が多すぎるから、改定しないでもよいという意見に組する気はないが。        
戦争を抑止するには、平和論では不十分       

やや独断をのべれば、(右派の人たちも異論があるが)1941年12月8日に開戦した当時の日本は、すでに軍部によって支配されていたのだなぜなら報道は軍 部により支配されており、開戦時期も内閣人事も軍人が決定権を持っていたからである。年さかのぼった1936年2.26事件のクーデター以降は、軍の統治機構では、青年将校と武器・弾薬の管理が十分でなく、いつやられるかを怖れながら生活していた状況もあるからだ。  

この戦争はプロ軍人いがいは皆が被害者というべきで、学徒動員や家庭からの金属品は没収され、飢餓の寸前まで追い込まれ、320万人の戦死者や犠牲者をだした敗戦なのだ。
せめてGHQが去る前後で、新政府はこのような戦争を2度と起こさないと宣言し、戦争を終結できていたらと思う。
 封建的な武士階級の支配する江戸時代を脱するために、明治憲法が作られたのは、それ以前に薩摩藩も長州藩も外国軍隊と戦い破れ、列強に負けない国を目指したのが天皇制に戻った原因である。だが武器管理をふくめ、文民統治は十分に研究し足りなかったというしかない

これは軍事裁判所をいまだに持たないのと同じく制度不備があり、平和憲法があれば国民は安全だなどというのは民生予算を1千円でも多く取りたい<ばら撒き派>の意見とも言えるのではないか。 
  
戦争を出来なくしても、防衛兵器のメーカーは要る      
 中国船が偽装して尖閣周辺に進出しているが、日本が専守防衛で守り抜くには、領土内の敵船を爆破するだけでは不十分である。魚雷にせよ爆破装置にせよ、かなりの数が必要で、これを国は予算化する手続きも要る。
武器メーカーが少なくとも2~3社(1社だとそこが爆破され終わり)それぞれが安くて良いものを作るには、外国と競争して勝てるだけの量産が要る。
 どのメーカーも、魚雷を作るなら、それをする開発研究員や製造者の人材を育成し、維持し続ける必要がある。会社がテロリストによる爆破リスクを負い、設置したらあとは需要がありませんというのも困る。ものを製造し、先行きの継続ビジネスにならない仕事はしたくないからだ。          

日本からは攻めないが、徹底して防戦はすると表明する      
 先ずは軍のクーデターで、メディアが乗っ取られないためには、NHKだけに頼るのではなく、周辺の県に民営放送局をおき、首相はいつでも緊急時には報道を中断させて、緊急ニュースを伝えられるシステムを複数持つ必要がある。これにより、同時に複数の放送局を襲うことは難しくなるように、クーデターがやりにくくする。   

やらねばならない防衛魚雷網としても、武器予算を1項目増やせば、それを維持できる人材は必要で、その将来を考えれば、拡大したくなるのが行政でもメーカーでも当然である。 爆発物としての火薬などは、その用途として花火や、車のエアーバッグなども兼業するしかないのだろう。     
7月4日の独立祭の米国では独立記念日に全国の市町村まで花火をあげる。花火は美しいばかりか、戦争がない喜びと戦争の恐怖を感じつつ、国防を感謝する儀式と見える。隅田川の花火が暑気を払うものとは質では落ちても、軍の行進マーチにのり迫力がある。技術や人材を絶やさないように継続しながら、非常時には急拡大できるような準備と、社会システムとして、それを維持する行政の能力も求められるのだ。そこを外国に依存しては生きられないのは、スイスの国防が国民皆兵であることを見るべきだ。

尖閣周辺の上空からの映像を撮影して、報道する             

上述の海底ネットワークでは、映像で視聴者にしめすことが望ましい。ドローン、風船、Uコンなどで撮影し、どの程度の侵略を行っているかを日付・映像・GPS位置などと共に記録をのこし、公開すべきである。領海の上空では陸上と違い250mなどの制限はない筈だから、被写体が見える限度まで上がることができるだろう。安いドローンなどであれば、1Km位が全体映像としても限界で国旗や船影をクリアに出すには300mくらいに絞る必要があるという。

中国が軍に支配されるのを防ぐ?            
幸いにしてか、中国人は経済の発展により貧困状態から脱した喜びで、国への忠誠心よりは、暴買いにみられる「幸福の追求」を求めているようだ。しかし、パナマ文書にリークされた内の3割が中国人であるとの報道にある。

1党だけでは政治家も競争がないからゆるみ、腐敗し幹部が横領・収賄するばかりか、上納金のピラミッドがあり、公然と旧暦の新年の前に要求されると聞いた。米国ではその子弟が高級車をのりまわし贅沢三昧の生活で、米人にも反感をもたれている。他方では偏った抗日教育で1党独裁を維持しようとするが、国内でも海外でも関わる人間は汚染されるリスクはたかい。             
内陸はみてないが、軍人は退役後は警察や守衛(ガード)などの職種もある。国際社会で見れば犯罪やハッカーなどの違法行為に手を染めているものが多いと報道される。
財政破綻がささやかれて2年位になるが、(内乱抑制目的か?)250万人ともいわれる予備兵士は、少子高齢化の労働者の不足補充のために、徐々に除隊させ民間企業に移してもらえば、むだな歳出がへる。債務超過による倒産も増えているというが、すでに造ったインフラも取替えや整備の時期にあるはずで、国有企業も民営化することで、地域ごとに民主化を進めることを希望すると表明するのだ。          

2017年5月9日火曜日

17016 人はなぜ死ぬか

17016

人はなぜ死ぬか
貧困国では自殺などしている暇がないというのは本当だろうか。
1度しか与えられない生命を途中でみずから立つのは生き物としての本能にも反する行為で、他の動物にはない現象だという。 
しかし、アフリカに出現した多くの国では、自殺者が多く、またアジアの貧困国も同様だとみえるが、これは仕事がなく食べてゆけないからか、お互いの生活のチャンスの奪い合いか、いずれにせよ人災であろう。どちらかといえば貧しいベトナムでは、自殺は少なく100位である。

生命の尊さと自殺の罪意識

自然死ではない人の死亡の中で、様々な死因があるが人が殺されるのは動物、特に人によるものが圧倒的であり、戦争や内紛などによるものが最大である。
死にたいと思う理由は分かれ、家族や社会で追い詰められて死ぬようだが、自殺とされるものによる順位の140カ国以上のなかで、日本と関わりの多い国や隣国を13国リストから選んでみた。(中国は国もひろく、統計データの信頼度に疑問があるとされるので除外した。)
  法治国家のレベルの高い国でクリスチャンの国のほうが自殺を禁じていて、自殺は殺人という考えが強いかどうかで自制があると思われる。残念でながらアジア人は、その点で生命の価値が一様に低く、これは過去の貧しかった農耕民族が多く搾取されてきた歴史もあると考えられる。ランクは下がるが、国民の半数がクリスチャンといわれる隣国の男性が断然おおいのは、社会構造にむりがあり、社会が圧死させていると推察される。日本のいじめも同類であろうか。 

冒険するより自殺を選ぶ?

独断をいえば、日本については男女差の比率が3:1を下回る点で、給与差はありながら、女性に比べ男性が社会や制度を変えようとする気概や、昔より我慢ずよさが減っているようだ。1か8かの危ない賭けをしないか、頼りない生き方になっていないか。インドは韓国に次ぐ結果になったが、社会のインフラが整備がおくれ、急ピッチで改善されているようだ。結婚式に1週間かかるなど、複雑な慣習が理由にみえるが。

10万人当たりの自殺者数 


人の幸福か不幸かを、自殺数で比べるのも1つの尺度ではあろう。自分を殺すのも殺人だと定義すれば、好ましいことではない。それどころか集団によるリンチであるなら、立派な犯罪であるともいえる。少なくとも政府は、それを防止する教育を行うべきである。いじめを苦にして自殺する子供を生かすには、教育者ももっと憲法上の人命の価値を守るために力を入れてほしいと思う。詳しくは List by the World Health Organization (2012)[edit]  
10万人当たりの1年の自殺者数の各国比較リストは下記どおりである。Source:2012年 WHO[2]
Suicides per 100,000 people per year (age standardized)
 
Both sexes
rank
順位

Country 国名

Both sexes
両性数

Male
rank

Male男

Female
rank

Female
2
28.9
5
41.7
5
18.0
11
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/4/41/Flag_of_India.svg/23px-Flag_of_India.svg.png インドIndia (more info)
21.1
22
25.8
6
16.4
14
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/f/f3/Flag_of_Russia.svg/23px-Flag_of_Russia.svg.png ロシアRussia (more info)
19.5
7
35.1
46
6.2
17
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/9/9e/Flag_of_Japan.svg/23px-Flag_of_Japan.svg.png日本 Japan (more info)
18.5
20
26.9
17
10.1
47
12.3
47
19.3
49
6.0
54
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/a/a4/Flag_of_the_United_States.svg/23px-Flag_of_the_United_States.svg.png
  米国United States (more )
12.1
46
19.4
61
5.2
54
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/4/41/Flag_of_Austria.svg/23px-Flag_of_Austria.svg.png 豪州Austria
11.5
53
18.2
54
5.4
56
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/commons/thumb/a/a9/Flag_of_Thailand.svg/23px-Flag_of_Thailand.svg.pngタイ Thailand
11.4
48
19.1
78
4.5
63
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/b/b9/Flag_of_Australia.svg/23px-Flag_of_Australia.svg.png オーストラリアAustralia
10.6
65
16.1
61
5.2
9.8
70
14.9
73
4.8
77
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/b/ba/Flag_of_Germany.svg/23px-Flag_of_Germany.svg.png 独国Germany
9.2
72
14.5
89
4.1
100+
6.2
101
9.8
119
2.6
https://upload.wikimedia.org/wikipedia/en/thumb/0/03/Flag_of_Italy.svg/23px-Flag_of_Italy.svg.png イタリーItaly
4.7
121
7.6
137
1.9
自然死いがいの人の死因           

人間が死ぬ理由は、病気などのを除くと人によって生じるのが一番多いと分かっているようだが、動物によって殺される順位でも、人によるのが1番の死因であるらしい。下のリストは推計ではあるが、注意する順位を示している。   
人の死因 2015年(GatesnotesNowagian Inst.
 http://list25.com/25-animals-responsible-killing-humans/

順位
死因
推定数
1,000,000以上
 60万~100万           
ツエツエハエ
500,000x80%
へび
50,000
サソリ
1000~5000
かば
2,900
わに
1000~2500
500
野牛・水牛
200
10
100以上
11
シカ
120
12
とら
10X100
13
クラゲ
15~30倍xフカ
14
ライオン
70
15
ハチ
53

 
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