２４０６２６－追１ AIのオープン化で日本語も変える必要がある？（２）

 

２４０６2６

AIのGPTで日本語も(若干）変化の必要がある?（２）　

今の日本語では世界に相手にされなくならないか

”バカ”と呼んだら侮辱罪になるから、言葉に気を付けなさいよという国。　　　　　バカと呼ばなければ、その内バカは居なくなり、正直になると考えているのだろうか。なぜこう考えるかと言えば、チャットGPTがはやり始め、その専門レベルを説明しようとする前記の文を読むと、いかにカタカナだらけの文になるかが分かります。　　　　　　　　　　年を重ねた編者がヒヤ汗をかきつつ数冊もAIの新著をよみ、未だの方に説明するのも僭越（センエツ）な話ですが、最近のサラリーマンは残業も禁止で、家庭でもフリーな時間が少ない筈だからです。

職種・業種により相性のよい言葉があったはずだ

米国人の発明した技術としても、日本語の言葉の定義や語順などを指導を受けたり、技術料を取られるのには、抵抗感を感じる日本人の文学部の専門家も多いはずだからです。

非米英語圏の人達の感情をネグレクトして、ウォール市場のリクツで押し切られると、中東の宗教家が暴れ出すのが心配です。米中の2分を心配する霞が関のエキスパートもおられ、GAFAの人達も協力してくれる機構ができると嬉しい事だと思います。

こんなＤＸ時代に、光るゲンジの９００年いじょう前のストーリを眺めて、50年以上前とはいえ、法学部への教養の必須でよまされ卒業した500人+の同期＝法学コースで入試のため古今和歌集や源氏ものを読んだが、古語が役立ったと言える人は、教師以外は希だろうと思う。代わりに生物・化学・物理を学んでいたら、間違いなく日米他のビジネスには役立ったはずと思う。

69年に宇宙シャトルのフュエルセルの知識や、遺伝子について少し余計に知っていたら、もっとお役に立てたと思うのだ。タラレバの話と思わず、考えて欲しいのは、言語学に強いコスモポリタンは、英語・カタカナ日本語・動物愛護を脱皮した高いレベルの価値を認める言葉を考えて欲しい。ユニオン（組合）系か、カースト系かで何らかの階層・差別が残っているなら、言語上のどういう違いなのだろうか。差別は違法とは聞くが。

　筆者の浅学な筆者の限界だろうが、インドの公用語２２の１つで今も使われるサンスクリット語＝デーヴァナーガリー文字/母音・子音 - Wikibooksの研究者がいるはずだが、日本人の議論がきこえない。シカゴ北郊外ノースウエスタン大の近くや、西のモトローラ（通信機器メーカ）の近所に住んで、隣や近所にインド人が住んでいたが、教育系が多く、一般のビジネスマンとの付き合いでは限られ、仕事上や、私的なお付き合いでも、この話題は触れたことは無かったと思う。

米国から見てきたここ10～２０年の日本人の生活は、米国化したと感じる部分は増えた。　TVの番組は刑事もの、緊急病院などのTV動画もふえたが、商品のネット販売の広告が半分という感じだ。一般市民が怖がる事件、非日常な教会でのクリスマス・イースタなどセレモニーに関連した事件。極端な悪者ではないが、キリスト教会、お寺の祭りなど、結婚・離婚・家族の生活など。コメディーが増えたが、多数の参加する音楽イベントなどか、米国的なプロスポーツが拡大している。米国で活躍する大谷選手が好きだが、大相撲も最近はハワイ勢がモンゴル勢に代わり、ジョージア・ブラジルなども加わり国際度がまし面白くなった。　部活などで実際に短期間ボート・柔道・ゴルフ・サッカーなどに加わり体験したが、条件が同じ競技である。ルール無しのものは祖母の「お天とう様は見ているヨ」も強く覚えている。

会社のしごとは職種でちがうにしても、ほぼ同じルールでの金銭のともなう売買や賃貸に標準化され、ディジタル化が進むなら、オープンＡＩの影響がさらに広がるだろう。EU圏では倫理が入らぬものは違法とする条件が付いたようだが、それも納得しやすいだろう。もっともらしい詐欺が増えるから、消費者保護が市の経済に重要になるからだ。

日本の通勤ラッシュでの１．5時間は、いまはスマホに向けられているとすれば、ビジネスやエンタメの情報・伝達はラインやスマホが典型といえる。

隣国・独裁国はサーバを共有していると聞いたので、私はラインは使わないが、定期的に大量の個人情報を”流失”されて、どんな被害に結びついているのか、セキュリティー担当の行政官の意見を聞ければ興味深いとかんじる。偽情報を混入されたらどう変化するのか観察者もいるのだろうか。市民の生活の殆どの可変行動の源泉のはずだ。

「ビジョナリーカンパニー②；飛躍の法則」ジム・コリンズ著(2001～17年)を増田幸央氏から頂いたが、「いやー、思考と行動がそこまで連結していれば良いが、1人が千人を動かす組織が日本ではすくないのでは」という印象論・異論もつよい。政治も経済も後出しジャンケンの形だが、リチャード・セイラ―「行動経済学の逆襲」（2016年）がＰＥＲの高い株に投資するより、ＰＥＲの低い株の方が値上がり利率は高かったという例を述べている。（第2１章）1言でいえば日米は安値でかう傾向が強いのだと。

民主主義的な国で行動経済学が勝つには、日本の与党政策では倫理観に薄く、後出しの感もあり強い指導力にも欠ける。アジアのリーダ国に成れる指導力や、成長も期待するには年功で押さえるのでは難しい感がある。米国も最近は理論に近い政策が行われているとしても、政治で国論が2分されては結果が出ないかも知れない。

　日本の市民は企業の目標に従って働くだけで、社員は少なくとも往復電車の行動は、9割をスマホニュースで吸収してるならどうなのか。つまり印刷物による文字コミュニケーション時代が終わってしまったのか、新たな工夫が無いと、日本人がモノを考える面で相当遅れていないか心配である。せめて、日本のATMの引き下ろしが詐欺師の指令のウソの確率は何パーセントかサジェストするアプリや、口座からの引き下ろしが、確率上で例外度が高いケースとして、依頼者と金融機関の会話システムが待ったを掛けさせるアプリを開発するとかして貢献はできないかと思う。議員立法での税の政策使途のケースでも、行政官のベテランが評価する等があって良いかも知れない。

なにが問題かと言えば、頭を使う部分が減っていくこと

文字による政治経済活動をおこなう就業者がへり、ニュースは重犯罪や天災地変、料理、スポーツの伝達に占められていて、思考を伴う内容が激減していないか。それは日本語が中国からの輸入文字と平仮名とカタカナを加えただけで、ディジタル内容を伝えるのに適しているのかである。編集や脚本のプロの言葉がたりず、値段か目で見た料理番組ばかりをＮＨＫまで朝から始めている。

超簡単にいえば、英語以外の母国語で学んだIT系のプロの技術者・科学者などが、どの国の言葉で書いたり表記したら、教えやすく一番理解されやすく、伝えやすいかである。海外に打って出る勇気さえあれば、英語、統計、確率の強いＤＸエキスパートが欲しい。

登山・下山のルール作りが第一歩だろう

時代に合った話が漢字ばなれができず、ＡＩを学びおくれて、山に出入りする人は、景色とモクモクと歩くだ、書けないという心配です。やっと富士山の登山・下山のルールが描けた程度である。外国人の「神風トザン！」などという新聞の見出しをみて、黙って渋い顔をしている友人もいるが、知らぬ人たちですから、キチンと助言を与えた方が良いのです。

区町村のお役人が表現能力を改善できず、ビルを解体した町がある。

「バカは懲りねば分らない」とは言わないが、招いて来てきてくれた客人である。「無礼者」と叱るより、「登山には許可をとって、連絡できる手続きが必要です」

「写真を撮れる場所は決まっています。サインを探してご覧ください。」と云えれば、ボランティアの案内人も、仕事がやり易い。

案内書をもらった人が、人類愛が足りないという不満を持たせず、町村の都合にも従ってくれるように工夫をということ事。お互いに人間同士、町の住民の隣人へのペットを越えた責任感を感じるように進歩しようということです。三叉路は、必ず行く先をローマ字でも表記するのもお忘れなく。準備ができていない場所には、「Dangerous；危険」と表記する。

金融が分からなくても想像できること

１，２の例をあげる。米国で長年住んで住宅ローンを組んでもらい、二ーズに合わせ住宅の買い替えをできたのは、確定申告すればローン金利が所得税から経費として控除できたからである。日本では法人にしか認めていないからか、社員の数をふやさない会社が数百万あるらしい。米国では逆で、ほとんどが確定申告で大きな家に住めるのはこの制度のお陰だろう。会計士の方が、法人維持より安いからだ。債務がローン全体の半分ぐらいまで残る内は、９割近くの返済が控除できる金利だから、少々割高でも、別に職を持つサラリーマンが共働きでラクに返済できるのだ。米国式はサバイブできるかは５０％位の確率らしいが、はっきり言えばリスクテークのチャレンジ精神での起業だ。

戦前の軍国主義の制度での暴走をコントロールできなかったため、守るべき国民を忘れ、その時々の問題を東北大震災なら、原発の冷却水の補給管が切断されたとか、個々の問題は時間がたっても対策の結論がクリアに結論されずに今日まで放置のままである。原発は地震のリスクはあるが、輸入での化石燃料（石炭・原油）で続ける事で良しといえるのか。今となって原発を十分に使わずエネルギーコストが上がり、核発電不足でスマホ大国も停電か、スマホ時間を世代別で使用時間を制限するかという節電が始まるかも知れない。為替の誘導で円安にしていると見られていないか。

G7のリーダが集まり、話しが通じない部分があるとすれば、民主主義グループの日本が、金融では金利に基づく利益が少なく、変わった制度を作ろうとしていると見える。むりに金貸しの金利で利益が上げられず、単年度会計でゼロ金利のような政策をして差をつけようているように見えます。貯蓄はまとめて海外投資に回す方が、少子化で働き手が少ない日本の「ものずくり」人材を回し、輸出品を安くする策より手っ取り早くなっているのです。

すでに農協や年金などの利幅を上げるには、海外投資をもどす為替が円安の時期にあわせるなどは、一番想像しやすいこと。利益＋送金の換金で利幅をあげるのは、安定した政策として、相手が円買いをするまえに先手をとるか、協力できる国だけが喜んでいるのでしょう。他国が安心して交易できない財政・金融では米国の地位を脅かさない安心は欠かせないからです。

イワナ牧場ですし料理？

農家に漁業も兼務して貰い、漁業牧場もひろげて欲しい。１Kg以上のイワナを育てる宮城のえ付けプロセスが出来たそうだが、ビジネス特許を認めてはどうか。飲み屋の高級おつまみのイワナ（岩魚）ですが、他にも種類がふえているようです。20㎝くらいのが常識だったが、いまや養殖で成功して、サイズも大きくなって、家族で分け合えるとは豪勢な話だ。

山の中腹に池を創り、農家の職を漁業と兼業にしてあげれば、地方の山や牧場で生活が、牛だけに偏らないですむ。米豪産だから安心とビーフを食べる人口が増えたが、そのためでかガン患者も増えている。和食ならというが、安全な水とか言うが奥多摩の水はＰフォスが入って居ないかと心配する高齢者のこえも聞こえる。

　クマやシカ（キョン含め）狩猟・放牧の山地の開拓が拡大し、労働移住者の管理や防犯も拡大できるだろう。動物愛などという無責任な人は、山で襲われて死ぬ人に何というのだろうと、いつも胸を痛めています。ジブリ、もみじ（鹿肉）・ボタン（猪）サクラ（馬肉）、カシワ（鶏肉）などは食肉として、輸出できる。ベトナム人ほかはつまみに”一種のネズミ”を食べるというから、日本の珍味を輸出したら、有難いと感じるだろう。

そのうち鉄砲使いの日本人が不足したら、ミャンマーやベトナムの山岳地の人達に、資格認定テストを制度化し代行させればよく、銃器の保管場所のガバナンスをキチンと行なえば今後に役立つ傭兵能力も持てるだろう。キチンと火器のの管理をして、砲弾は月末報告させ、抜き打ち検査も欠かせないだろう。それができない人は資格・失格ですと帰国させる。

海外に行って、一寸住んでみれば、色々なことが分る。

詐欺師の天国ジャポン

世界の詐欺師の1番多い国のナンバー１，２は米中だというが、日本は法規を曖昧にして9割は捕まえないという元検事（監視下におかれるのは刑としても）の話を聞く。だが騙しやすいカモが、家庭の主婦（ことに高齢者）の消費者があふれ、オレオレ詐欺などは他の国ではありえぬ事ではないかといわれる国情がある。隣国などはそこに着目し、慰安婦を送り込み、手を変え統一教会として騙すのを放置してきた。詐欺師で逮捕すべきでしょう。

オレオレ詐欺にもゆるい対処で済まされている。詐欺では各国は優れていて、日本はいかに嘘がまかり通ったクニか分かります。少しまえ、有名な元検事がTVで9割は検挙しませんと言っていたから、日本の検挙率が低いから正直な国だなどと信じる人は、海外には居ません。検挙しないのは、容疑者が「騙す気があったかどうか」の証明ができないケースが多すぎで、１割しか検挙できないなら、数字は10倍すれば実数に近いと考えます。むろん、法律での定義や立証をし易くし、被害者がそのプロセスで前金だけで逃げられ工夫などが加われば、実損がへり、カメラでの証拠も増えたり、外国人の場合は居場所がトレースしやすくなれば助けになるでしょう。

　先述した各国の詐欺例の比較にしても、9割は立証が難しい条件が付けてある詐欺罪も、日本の数字が9割を引いた１割だけでの数とすれば、10倍すると件数でドイツの半数になり、先進国の仲間入り3位を占める筈だとおもう。

１８０４２０（17015）ー加筆 　ウソ（詐欺）に弱くてAI時代に生き残れるか　

　　　　　　　　詐欺罪（件数・金額）の国際ランキングとＧＤＰ順位

GDP 順位 ＃	国名	GDP 2016 US＄10億	詐欺捕捉順位（１人当たり）A	詐欺額（金額ドル/件（千US）千人当たり	詐欺額 （千US$） 実際報告額　千人当たり	同左 順位 B
１	USA	18,562	２	３７１．８	1.29	24
２	中国	11,392	―	―	―
３	日本	4,730	１２	４９．５	0.38	43
	G7	―	―	２８４．９	―
４	ドイツ	3,495	１	９２６．９	11.24	１
５	英国	2,649	３	３５８．２	6.04	２
６	フランス	2,488	４	１４２．６	2.31	14
７	インド	2,250	１３	４１．４	0.038	71
	EU平均	―	―	６９．１	―
８	イタリー	1,852	１１	５４．３	0.95	26
９	ブラジル	1,769	―	―	―
１０	カナダ	1,532	７	９１．２	2.91	7
１１	韓国	1,404	５	１３６．２	2.86	8
１２	ロシア	1,267	８	８１．５	―	35
１３	豪州	1,256	―		―
１４	スペイン	1,252	２２	１５．５	0.37	45
１５	メキシコ	1,063	９	６１．９	0.58	34

(単位１０億Wikipedia; https://en.wikipedia.org/wiki/List_of_countries_by_GDP_(nominal)）,
（NatinMaster;http://www.nationmaster.com/country-info/stats/Crime/Frauds）