１４１５7 何を学ぶかは、どういう職業に就きたいかで決まる

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何を学ぶかは、どういう職業に就きたいかで決まる

（仕事に合わせ、なりたい職種に合わせた教育）

就職して、これで３０年以上はおなじ会社や自治体、組織にはたらけると思う人は、今の経済変化をみていないと繰り返してきた。だから、転職を考えて興味ある産業や、伸びている商品分野、その持つ機能を学んで準備しておくほうがよいとも述べた。

それは何を意味するか？　学校が教科として教えることだけでは、その他大勢と一緒にされ、貴方の個性や特色、得意な分野が光っていないことになるからだ。つまり辞める用意をすすめているのではなく、何かで差をつけておくと、視野が広がり存在価値がふえ、実際にチャンスが増えるのだ。そのプラスアルファで自分から進んで興味をもった分野が、貴方の特色となり、それは人から与えられたものではなく、自分で獲りにいったものなのだ。

世界の天候は大きく変わり、地球温暖化はCO２が原因といい、他の説では太陽の極が１１年できちんと入れ替わらなくなったため、宇宙線量がふえ、雲の核となるものが増えているという説があり、そういう地球を越えた現象だと、人間の力を超えているから、しばらくは続くと思う。

それで、極端な豪雨、それによる山崩れ、土砂災害が起きているのであれば、山をけずり平地にしてすむような、土木工事の事業も必要かもしれない。

ただ作ったものを売るという２次産業だけでなく、人間を消費者と見てのビッグ・データつくり、その分析、それに対応した需要を考えるマーケッティングなども必要になる。

いま急速に発展しているバイオの世界、山中教授のiPS細胞の派生分野の研究なども発展している。

人材面では、大学で勉強した学生を、学歴が高すぎるとして民間企業は採用面で２の足をふんできた。専門知識があっても、『分からぬ説明をする頭でっかちは要らない』と拒否され、海外経験者は日本のやりかたに戻るまで除染されてきた。
だがこれからは、外国人との交流が更に増え、相互の協力も増え、雇用し管理できる能力も求められる。米人に言われることは、専門以外は周辺の知識が少なすぎる。現場を知らなすぎるという声だ。MBAを取る前に社会常識として職の１，２の経験を求めるのはそのためだ。

マスで捉えるのは時代の流れに掉さすかも知れないが、右のデータは惜しいかな、職種別に分解したデータではない。産業別に分類すると役立つだろう。（１４０５４参照）
年齢別人口での収入合計、失業率、学歴別などのデータを見える化すると、何が伸びているかわかる。そんな職種別や産業別データを苦労して集めてまとめてみると、それがすごく役立つのだ。
教育の投資効果がわかり、どこを補完する教育や訓練をすると役立つかがはっきりするだろう。自分が学ぶものが不明確だったら、どういうデータが欲しいかを考えて、それがなければ作るのも役立つだろう。３０代、４０代の社会人に、教育で何を学んでおけば良かったか、予算があれば騙らぬように複数の会社で調査をやってはどうか。色々な分析があることも分かる。

何を学びたいかは、どういう職業に就きたいかで決まる；

基礎学科は外せないか

 (教育で職を選ぶより、職で教育を選ぶ）

子供のうちから大人のように考える子は楽しいか、それは親が決めることだろうか。

理科のなかの物理がすべてのコア（核心）だというイーロン・マスクの意見は、製造業に興味のある子には心強い話だが、ネットで英語で興味のある分野をどんどん調べられない子供は大きなハンデになる。何年も先の産業の進歩についてゆけて、どれが発展するがわかる産業人も多くないから、それがわかる教師はまれだろう。

《将来何をやりたいか分からないと、何を学べばよいかを指導できない》という米国のカウンセラーの意見の方が理解しやすい。中学・高校などでは、世の中にある主な職業では何をするのかを学び、経験しておく方が、後で自分の好きな分野を選びやすい。その点で、開発試作・サービス（流通・金融・情報（ソフト開発も）などを体験するべきであろう。青色ＬＥＤでノーベル賞を受賞した中村教授には北九州でお会いしたが、基礎の法律やその他の勉強はやらず済めば良かったと、最近の著書で反対をのべておられるが。

米国のように、勤務を３年くらい経験したりある程度実務経験をしてから、あるいは大学２年位してから、理系の（経済、物理、生物、化学、医学など）、法律などの専門学部か、院生で経営を選択するのは理に適っている。むろん学部を変える自由もあるべきだ。

先にあげた４人のスーパー・イノベーターでいえば、ジョブズの父は電子部品の販売をしており、どの部品はどんな機能かを知っていて教わることができた。ビル・ゲーツは学生時代にコンピュータ言語を自分で創った。アンドリーセンはインターネットへのパソコンの接続を簡素化する考案からネットスケープを創業した。そこから、グーグル、アマゾン、フェイスブックなどに進化した。

みな、直接現場で働いた経験者だし、自分たちのサービスをビジネス化する知恵をもった人（MBA学生）や、製品やサービスを金に買える知識や経験がある人がいた。もっと大事なのは、それを全部独り占めにするような企業家でなく、一緒にやろうという協働する考え方の人達がいたことだ。

身分社会の年功序列や地位にこだわらず、それぞれの得意な分野を活かす機能分担する考えであり、契約で会社を創り、パイを大きくしてからシェアする考えが見えるのだ。

英語が使え積極的に自分を売り込める人であれば、欧米でもアジアでも民間企業ではどうにかなる。ＮＰＯなどは行政の補完のような仕事なので、民間ほどノルマに追われないが、どこまで伸ばせるかは予算によるから、これも永住できるかは寄付しだいで疑問がのこる。

教育者と専業主婦も海外に目を開こう

教育者や専業主婦に伝えたいことは、国を株式会社にたとえると、売り上げ５００兆円の会社で海外と取引しないで済む会社はない。ましてや天然のエネルギー資源がほとんどゼロで、頼りにしてきた人材資源は２０年近く減ってきているのだ。

米国では日系企業でも英語さえ話せて、専門分野が理解できる人材なら月３千ドル以上で雇いたい会社は幾らでもある。
日米のビザを夫婦共働きにできるようにできれば、若い人達も更に米国で大学にいったり、レベルの高い就業につける。帰国してからパートの仕事をしないですむから、高齢まで稼げ役立つ。チャンスを広げることが、お互いに税収もふえて、政府の財政にも貢献するだろう。
　
会社を経営するための最小のビジネス知識、専門分野と実際の実業分野をつなぐ知識や経験を加えれば、月２０万円の人達を３０万以上(家庭を持てる収入）に引き上げられＯＫだ。その先は本人の特色次第である。こうした知識層を教える機構が日本には余りなく、年齢で、また理系･文系で分けている壁が邪魔になりつつある。

新教育の方向；何を学ぶかが自由選択できること

米国の現地校で学ぶ学生に対し、『将来なにを学んだら良いか』をたずねれば、カウンセラーは『君は将来何になりたいの』という質問が戻ってくる。

すでに１４０７９章『１０代で傑出した米人イノべーター達は偶然の例外か』で述べたが、１０代で職業的なスタートを切り、新たな分野を拓いた４人の６つの共通点の英語環境、米国居住、複数の職場環境の体験、１０代でプログラミング、絞った目標、起業・創業を経験があるを考えてみたい。

英語環境で育つ人が有利なのは、早くからコンピューターを動かすプログラミングを小学生でも学べるからである。なぜかといえば、プログラム言語は英語で書かれているし、英語の方が論理的な思考や表現に適しているといわれる。

最近アプリ系のソフト開発で、日本マイクロソフトの指導で横浜の高校生がかなり使えそうなソフトを作り始めた話を聞いたが、これはできれば全国に数ヶ所に増やし、地場産業用などにも応用すべきで、自動化による恩恵が人材不足を少しでも補完できるから。

セキュリティー上の理由で自国の言葉でソフトを開発しようという隣国もあるが、明治時代に、外国語の多くをカタカナに置換えることができたので日本はラッキーな国である。

それでも機械や電気の修理･サービスの担当が、海外工場で苦労し、人材面や現地人の訓練でのコミュニケーションで七転八倒の苦労をみると、早くから英語を学んだ方が遥かに楽だ。プログラマーやハッカー対策者を育成するにも英語が欠かせないから、どうせ学ぶ必要があるなら言葉を覚える面でも、できるだけ早いうちにスタートした方が楽だ。

英語を学ぶ年齢で職業のチャンスが絞られる

９月１７日の日経によると、高校の情報の授業で１学期に文書作成のソフトの使い方、２学期に表計算を教えるという。まるでパソコン教室だが、小学生に１００ドル台のパソコンを与えておけば、この程度は１～２ヶ月で仲間と学んでしまえると、エチオピアの文盲地域での実験で分かっている。それでも大進歩だが、どうせなら、小学３～４年頃に始めたほうが良いと思う。先述したイーロン･マスクはプログラミングを１０歳で独学で学んだというから、普通の人でも英語がわかれば、かなり早めに学べるのではないか。どこかの自治体やＮＰＯで、試みにやってみてはと思う。

将来もIT系のソフトが英語で書かれているなら、情報産業系で働きたい人は、英語を学んでおいた方が有利だということになる。論理的な言葉だという点で、物理や数理の学者も米国に多い。（その意味で、シンガポールがそれを実行できたのは、同国の指導者の卓越した指導力と決断力であった。無論、国のサイズが小さくて纏めやすくかった事もあろう。）

日本でも横浜の高校生が日本マイクロソフトの指導で、アプリ開発をしているのだから、もう少し若い内から始める自治体があればよい。

根強い英語反対

ユーチューブで日本がなぜ成功諸国に仲間入りしたかを非常に良く説明しているユーチューブがある（https://www.youtube.com/watch?v=QzWcFiT0mX4）。
この内容は日本が外国語（英独仏）を日本語に翻訳できるような造語（漢字の組み合わせかカタカナ）ができたという点で、国民すべてが高いレベルまで学ぶ機会をもったという纏めは、正しいだろうと思う。基幹言語は１つにきめて、その派生として外国語は学ぶべきだという意見が説得力があるが、それはどこを故郷と感じるかというのが、個人の体験によるからではないか。

しかし、将来の世界の科学技術の進歩が日本語で行われない限り、英語によるパテント取得の競争や論文発表の早さなどでリーダシップはとれない。
更に大きいのは産業界で、世界市場を相手にして生きてゆくには、国際交渉でも民間の売買でも日本語ですむ地域は限られている。アニメのライオンキングなどは日本の原作のコピーだと噂されるし、数多くのアニメなども英訳され米国でもポピュラーになったのは最近である。
政治、法律や経済など価値観や思想のからむ分野ではやはり英語が自由であれば、どれほど有力になれるか、貢献できるかと考えると、日本語と同じくらい英語だけでも教育したほうがよいと主張したい。

以下は後述で。