米国社会での予防ワクチンとしての歴史知識
日本歴史を若干は知ることは、米国社会での付き合いには欠かせない。それは付き合う相手のレベルによるが、なにか１つの分野だけでも知っていると、一応は仲間に入れる。それが判ってから３０代の後半から司馬遼太郎などを読み始めた。これは、自国の文化でも言えるが、相手の美術館にも興味を示さない人は、何かでよほど卓越していないとできる人は相手にしてくれない。
米人に売り込まなければ、米国市場の９０％を捨てている
最近は米国にきて日本人同士で、商売をして戻る人も増えたようだが、それでは市場の９０％を捨てていることになる。特殊な業界は別として、やはり米国企業に売り込んで欲しいと思う。
米国でのビジネスでは、まずは周囲の米人社員、顧客の米人への自己紹介（売り込み）が始るが、英語力はもちろんだが、どんなに下手でも、相手が耳を傾けてくれるだけの説明力が要る。
次はランチなどの会話で、普段知りたいと思っていた質問に答えるなどの自己ＰＲが求められる。
自分の育った町や、働いている会社の周辺。何でもあいてに興味をもってもらえれば合格である。
管理職になる人はそれではすまず、アジアの経済や政治問題、相手によってあらゆる議題がありうる。仕事以外でも日米の協力や有効のために何ができるかというような話しまである。
会社をやめてここで働かないか、自分の友人は会社を始めたが、そこへ参加しないか。あらゆる話題が持ち上がる。
不愉快なことを言われたら、個人的な意見を言ってよいかと断った上で、黙っていないで、ピシャリと『自分はその問題には関わりたくない。その理由はこうだ』というか、議論したければ自説を穏やかに主張すればよい。会社の取引先だからと遠慮して、個人的な考え方まで押し付けられるいわれは無いし、自分を正直に明確にしておいたほうが良い。宗教的なことは殆ど話題にでないし、出たとしても『個人ではどうにもならない事は、議論しないことにしている』という言い方もある。
しかし「要するに、貴方はなに人なの？」といわれない説明力
大学では学生同士の飲み会・パーティーが毎週のようにあるが、併合時代の歴史はどうだったのか、「少なくとも貴方の理解はどうか」という質問は、米人からも尋ねられるだろう。そこでキチンと自分なりの意見を言える知識レベルで無いと、まともな扱いをされなくなる。
「現代の日本人の生活はどうか。どういう文化なのか。」「貴方が信じているかどうかは知らないが、神道とはどういう宗教なのか。なぜ皆が特攻隊に入って、人間爆弾になったのか。」こうした質問は米人はどこかで読んだり聞いたりして、本当のところはどうなのか疑問に思っている。
それに対して、政治のことは話しをしないといえば、新しい関係は生まれない。「私の考えだが、自分はこう思う」とはっきり言ったほうがよいのだ。
日本人だから、自分の祖国を卑下することも、悪くいうことも期待されてはいないから、日本人を誇りに思い、堂々と信じることを述べる方が信頼される。近燐国人は、創作歴史にもとづいていろいろ反論するだろうが、「それは貴方の個人的な意見だ」と相手に合わせる必要は全くないのだ。
日本の歴史と食文化を部分でもかじっておく
世界史を選択し、ローマ人の歴史が２～３世紀前までの世界史だったことを理解すると、欧米関係はわかりやすい。日本が何をしたかを学んでおき、それを近燐国はどう作りかえているかも読んで知っておいた方がよい。米人の知識は第二次大戦前後からのもので、中韓の創った近代史に近いが、それを７０年もたった今も被害者として騒いでいる理由は、多分に経済的な優位をえるための道具であろうという人もある。なぜスシ店を日系人になり済ましてでも開こうとするのか。それは日本人の場合とどう違うのか、考えておいたら良いと思う。
ひと言で言えば、『自国の歴史を教えないのは、その期間に日本人は酷いことをしたからでしょう』と考えるのが海外の人たちのナチュラルな考えかたである。近隣国では、総てがコピー品だから、何でも自国が発明したと言いたがるにだろうし、自国に関係ないことはジョークで受け流すのもよい。自国に関することはその逆で、誤った情報には直ちに反論し、反証することが求められている。そうしないでも済むと考えたのは、国内だけで外国を知らない、あきれ果てるほどお人よしな政治家が、経済成長だけをやってきたからですというのが、筆者の意見である。
慰安婦問題に関するＯＯ談話の経緯を文芸春秋（４月号、’１４）で読んだが、①相手（韓国政府）を信頼してしまって、②根拠は調べず、③個人の名前は出して欲しくないというから、纏めている組織へ大金を渡したとか、相手の言うなりであったらしい。（個人が特定される）名前をだして欲しくは無いが、お金は欲しいという人はいくらでもいるだろう。オレオレ詐欺と似た話しである。
『その朝鮮半島の併合をどう考えるか』という質問はビジネスマンでは余り聞かれないが、、各人がそれぞれの価値観で答えればよいのだが、自分だったら賛成したか、反対したか、反対できたと考えるかの議論できるか。
もう１つは、『併合しなかったら半島はどうなっていたと考えますか』と投げ返す答え方もある。
繰返すが、反省を要求してくる人には、自分はその時代の人間ではないから、責任は取れないと拒否するのが世界の常識であろう。
その国の食事はだれが作るべきか？
『お･も･て･な･し』というが、ＮＹからラーメン店は全米に流行らせたのもこの３０年の注目してよい努力なのだろう。ラーメンはカレーと同じで立派な日本食だから（？）シカゴでは食材店も中国や韓国系になり、日本人経営の店が減り、韓国系の日本食店や中華のバイキング形式の店が増えている。素材にいいかげんなものを混ぜたりさえしなければ、別にという人もいる。
ドイツ人よりうまいドイツ料理や、フランス人よりおいしいフランス料理を日本人が作るのもモノ造りで自由だが、各国のシェフが日本で店をだして貰った方がよいという考えもある。
レストラン産業の競争力は国内だけでなく海外ではどうなのかも考えて欲しい。ＴＰＰの騒ぎで国内の生産者や流通業ばかりを守る狭い視点では、海外での日本文化の普及は難しい。日本品の売りこみに派遣される日本人が、近隣国の人がつくるおかしげな”日本食”ばかりを食べねばならないのも悲しいとすれば、何を守って、何をゆずるのかも考えてみたほうが良いのかもしれない。
マックやピッザなどは米国のファーストフードの典型だが、その影響でか日本でもコンビニ店やチェーン店が増え、家族の団らんの場は温め直しの食品をシェアする場に変わった。教育の遅れや少子化、いろいろ指摘はあるが、どう親子の対話を回復できるのか、田舎の家族の絆は都会でも可能なのか、どうこの流れを変えるのか。家族の絆が文化の継承だとすれば、委員会や学識経験者の会合とは別に、若い世代の参加型の試みが始ることを期待したい。
更に混乱させるつもりはないが、『アメリカに住んで、日本人の奥さんがいて、中国料理をつくるシェフがいたら、人生は幸せだ』という言葉がよく聞かれたが、だれが作っても良いではないかという米人のおおらかさもいいじゃないか、という意見も加えておこう。
予防注射やワクチンとしての知識
できれば、韓国の併合前の１９１０年以前の生活レベル、日本が経済発展のためにしたハングル語の義務教育、小学校数を１００前後から５０００校まで増やしたこと。道路交通網は殆どなかったのを車が通れるように全国に建設した、なども読んでおくとよい。
「日韓併合は日本の誇り」新しい歴史教科書を作る会（０３－６９１２－００４７）A New Look At The Annexation of Korea by Committee Against Government Apologies to Korea.。
西岡力教授の『よくわかる慰安婦問題』
日本人が攻撃されていることへの自衛の目的で書かれており、虚偽の内容があるなら泥仕合であり、それも日本人としては余りやらないことであろうと推察するのだ。
それを紹介する理由は、誰に対しても敵対する必要はないが、自分の信じるところをはっきり言え、自分を守る意志があることは、自立する人としての信頼性に重要だと考えるため。こうした議論は９０年代の国連で議決案が提出されるころ、今のレベルの調査が行われていれば、やらずに済んだことで、日韓のこじれた原因とも言えるから、先送りの弊害として記憶されてよい。
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